パブリシティ（publicity）とは、企業が経営施策や商品・サービスといった企業情報をニュースとして、マスコミに掲載・放送してもらうことをいう。言わば、第三者のマスメディアの推薦を得るための説得活動とも言える。他人を説得する、あるいは理解を得るときには、直接的に利害関係のない第三者が説明（推薦）すると、本人がするよりも信頼感高く受け止められて説得力を増すことが多い。広報は、この心理的メカニズムを重視して効果を高めるコミュニケーション活動であり、パブリシティはマスコミを推薦者とする取り組みの一つである。

記者発表会の実施や記者クラブへの資料配布、ニュースリリースの発信といった広報手段を実行すること（＝情報発信）によって、記者から問い合わせを受け、その結果、自社の情報が記事として取り上げられることを、広報担当者は経験する。マスコミメディアの編集記事や番組の中で自社の情報が扱われると、説得力をもった情報が広く波及し、第三者が評価したことになるから、情報の信頼度が高まり、企業活動全体に対して追い風の効果が出てくる。このため、企業内では広報担当者に、記事や番組の中でより良く、より大きく取り上げられることが一層求められてくる。

1. 時期をとらえた広報素材
2. マスコミ、言い換えると消費者の関心事項であること
3. 過不足なくまとまった広報資料の準備
4. 市場背景や見通しへの見解
5. 記者からの問合せに早急に、しかも正確に答えられること

発信した情報の問い合わせに対応するだけの「受身の広報」でなく、記者に対して積極的に記事化を仕掛けて行く「攻めの広報」も必要になっている。そのためには、日々の業務の中で、まず自社の動きに精通し、新聞・雑誌・番組を通してマスコミメディアを研究し、新聞や雑誌、テレビで報道するために必要な要素は何か、広報担当者として記者に提供できる客観的な情報は何かを整理しておく必要がある。

ただし、広報は、事実づくり・実態づくりから始まるので、この点を十分考慮すること。広報は、「事実」を的確な形で、的確な相手に、的確なタイミングで伝えることにより、自社のイメージアップや理解獲得などの目的を果たそうとするもの。そのためには、事業の内容がいかに充実しているかが、最大のポイントになる。理解を得るためには事実が必要であり、事実のないところに広報は機能し得ないといっても、過言ではない。